床下浸水・床上浸水とは？3つの対処法や被害対策の4つのポイントを解説

浸水などの自然被害が起きると、床下浸水や床上浸水の被害に遭う場合があります。

しかし、建物の構造や浸水の深さによって被害の状況が大きく異なるのをご存知でしょうか。

また、適切な対処を怠ると、カビの発生や感染症のリスク、電気系統の故障など、二次被害を引き起こす場合も珍しくありません。

本記事では、床下浸水・床上浸水の基本的な知識から、被害の実態、適切な対処法、事前の備え、補償制度までを詳しく解説します。

浸水被害に遭わないため、もしくは遭ってしまった場合の対応のために、ぜひご参照ください。

なお、床下浸水・床上浸水は事前に防水工事を物件に実施すると、被害を最小限に抑えられる場合があります。

防水工事屋さんPROでは、相談や見積もりは無料なので、気になる方はチェックしてください。

防水工事屋さんPROの公式サイトへ
↓↓↓

床下浸水・床上浸水とは？

床下浸水と床上浸水は、ともに建物が浸水被害を受けた状態を指しますが、浸水の程度によって区別されます。

床下浸水とは、建物の床下空間が水に浸った状態のことです。一般的に、浸水の深さが床下から50cm以下の場合が床下浸水と定義されます。

床下は、建物の基礎部分と1階の床の間にある空間で、通常は換気口や点検口があり、ここから水が入り込んだ状態が床下浸水です。

床下には、電気配線や水道管、ガス管などの設備が通っているため、浸水で損傷を受けるリスクがあります。

一方床上浸水とは、建物の床下だけでなく、居住空間にまで浸水が及んだ状態のことです。

浸水の深さが50cmを超えると、床上浸水と見なされます。

床上浸水が発生すると、家財道具や電化製品などに直接水がかかるため、床下浸水よりも被害が大きくなる点に注意してください。

泥や汚水が流れ込む場合があり、清掃や消毒にも手間がかかります。

床下浸水と床上浸水は段階ごとに被害想定が異なる

浸水はさらに細かく段階を分けることで、より具体的な被害を想定できます。

戸建てとマンションの建物構造の違いにおける被害を見ていきましょう。

戸建ての場合

まずは、戸建ての場合です。

浸水の状況	被害想定
床下浸水（住宅基盤まで）	・床下の断熱材の濡れ ・床下配管の損傷のリスク
床下浸水（住宅基盤から50㎝まで）	電気配線や基礎部分の損傷のリスク
床上浸水（50㎝から1mまで）	・家財道具や電化製品の水没 ・故障・壁や床、ドアの水没 ・損傷・泥や汚水の流入による衛生面の悪化
床上浸水（1m～）	・建物の構造体（柱や梁）の損傷のリスク ・居住空間大部分の水没

このように、戸建ての場合、床下浸水では主に床下空間の設備や構造に被害が及びます。

床上浸水になると、居住空間そのものに深刻な被害が発生し、浸水が1mを超えるようになれば、建物の構造自体が危険にさらされるでしょう。

マンションの場合

マンションの場合は以下の通りです。

浸水の状況	被害想定
床下浸水（住宅基盤まで）	共用部分（廊下など）の床下配管の損傷のリスク
床下浸水（住宅基盤から50㎝まで）	・共用部分の電気設備の損傷 ・エレベーターの故障のリスク
床上浸水（50㎝から1mまで）	・1階部分の専有部分（住戸）の家財や設備の水没 ・故障・共用部分の大規模な修繕の必要性
床上浸水（1m～）	・複数階の専有部分の水没・損傷 ・建物全体の構造体への影響のリスク ・ライフラインの長期停止のリスク

マンションの場合、戸建てと異なり、共用部分への被害が大きな特徴です。

床下浸水の段階から、共用部分の配管や電気設備、エレベーターなどに被害が及ぶ場合があります。

床上浸水では、1階部分の住戸だけでなく上層階の住戸にも被害が拡大することが考えられます。

例えば、電気やガス、水道のライフラインが止まってしまうと、上層階で生活していても生活に支障が出るケースも少なくありません。

浸水の被害が解消されないと、外出が制限され、日常生活が送れなくなってしまいます。

仕事や学校に行けない、買い物ができないなど、不便な生活を強いられてしまうのです。

浸水被害は、その深さによって大きく変わるため、浸水の段階に応じた適切な対処をする必要があります。

戸建てとマンションでは、建物の特性を理解し、それぞれに合わせた対策を講じましょう。

床下浸水・床上浸水が起きたときの3つの対処法

床下浸水・床上浸水が起きたときは、以下のステップに沿って対処することが重要です。

1. 排水
2. 乾燥
3. 消毒

それぞれ確認しましょう。

1.排水

浸水が発生したら、まず水を排除することが大切です。

溜まった水を放置すると、床下の配管や断熱材の劣化、カビや細菌の繁殖といった深刻な問題を引き起こします。

また、時間が経つと異臭が発生し、健康被害のリスクも高まるため、早急な対処が必要不可欠です。

床下浸水の場合は、床下の排水口からポンプを使って水を排出します。

ただし、電気系統が浸水しているときは感電の危険があるため、専門業者に依頼しましょう。

床上浸水の場合は、水が引いた後、残った水を掃き出し、床や壁の水分を拭き取ります。

その際、汚染された水に触れないよう、ゴム手袋や長靴を着用し、肌の露出を避けることが重要です。

排水作業は、浸水被害からの復旧の第一歩であり、迅速かつ適切に対応してください。

2.乾燥

排水後は、できるだけ早く乾燥させましょう。なぜなら、湿気が残ってしまうとカビの発生やダニの繁殖につながるからです。

まず、濡れた家財道具を屋外に運び出し、日光と風に当てて乾かします。

壁や床は、扇風機やエアコンを使って風を送り込み、除湿機を併用すると効果的です。

ただし、電気系統が浸水している場合は、ブレーカーを落としてから作業しましょう。

時間がかかるため、数週間は継続的に乾燥作業をしなければなりません。状況によっては、完全に乾燥するまでに1週間近くかかる場合もあります。

ただし、温風で乾かすと木材が歪んだり、配管が過熱して火災の原因になったりする場合があるため、注意が必要です。

3.消毒

浸水した場所は、汚水や泥、細菌などで汚染されているため、乾燥後は徹底的な消毒が必要です。

特に、床下に流れ込む水には下水も含まれているため、細菌の繁殖を防ぐために消毒をする必要があります。

消石灰やクレゾール石鹸水、塩化ベンザルコニウムなどの消毒薬は、ドラッグストアやホームセンターで購入可能です。

ただし、必ず防護具を着用してから作業してください。

その理由は、消毒薬によっては肌や目に触れると炎症を引き起こしたり、失明したりする恐れがあるからです。

大雨や台風などの自然災害で床下が浸水した場合、自治体に依頼すると床下の消毒作業を対応してくれる場合があります。

消毒作業は、万全の感染予防対策を講じたうえで実施することが大切です。

体調管理にも気を配り、無理のない範囲で少しずつ進めましょう。

床下浸水・床上浸水を放置していけない理由

床下浸水・床上浸水が起きた際の対処について、面倒と思った方もいるのではないでしょうか？

しかし、以下3つの理由から対応を後回しにしてはいけません。

• 床下がカビだらけになる
• 感染症にかかるリスクが高まる
• 床下の配線がショートする場合がある

詳細は以下の通りです。

床下がカビだらけになる

床下浸水を放置すると、湿気が長時間続くことでカビが繁殖しやすい環境になりやすいです。

カビは床下の木材を腐らせてしまい、家の耐久性に後々に問題が発生します。

また、カビの胞子が室内に入り込み、健康被害を引き起こすケースも珍しくありません。特に、アレルギー体質の方や乳幼児、高齢者は、カビによる呼吸器系の症状を発症しやすい方は注意が必要です。

建物の基礎部分にカビが繁殖してしまうのは、百害あって一利なしです。速やかに排水と乾燥を済ませましょう。

感染症にかかるリスクが高まる

浸水した水には、下水が混じっている場合があり、感染症のリスクが高まります。その理由は、下水には大腸菌などの病原菌が含まれている可能性が高いからです。

床下や床上に溜まった水を放置すると、これらの細菌が繁殖し、居住者の健康を脅かす恐れがあります。

特に、子供や高齢者、免疫力の低下した方は、感染症にかかりやすいため、早期の対処が必要です。

床下の配線がショートする場合がある

床下浸水が長期化すると、床下にある電気配線がショートする危険性があります。

配線の劣化や絶縁不良によって引き起こされるため、火災につながるリスクもゼロではありません。

また、ショートによって電気機器が故障したり、停電が発生したりするなど、日常生活にも支障が出てしまいます。

放置するほど、後処理も大変になる傾向があるため、迅速に対応しましょう。

床下浸水・床上浸水が起きたときの補償について

床下浸水・床上浸水が発生した場合、復旧に多額の費用がかかる場合があります。

床下浸水で排水、乾燥、消毒の各作業をまとめて依頼すると、約20万円～40万円はかかります。

また、フローリングの交換が必要になると、1畳あたり3万円〜6万円は必要です。そのため、1部屋6畳の場合だと、18万円～36万円は発生します。

しかし、適切な補償制度を利用すると、経済的な負担を軽減することが可能です。

ここでは、代表的な補償制度として「火災保険」と「自治体による補助金」について解説します。

火災保険

火災保険に加入していれば、自然災害による被害も補償されるケースがあります。

水災補償と呼ばれるオプションに入っていれば、補償の対象となる場合があります。

火災保険の水災補償にて支払われる基準は、一般的に下記の通りです。

• 建物および家財の保険価格の30％以上の損害を受けた場合
• 床上浸水、または地盤面から45cmを超える浸水による損害を受けた場合

そのため、床上浸水以上の被害に遭っていることが条件です。

ただし、保険の種類や契約内容によって、補償の範囲や条件が異なるため、加入している保険の約款を確認してください。

一般的に、床上浸水の場合は補償の対象ですが、床下浸水の場合は補償の対象外となるケースも少なくありません。

また、保険金の請求にあたっては、浸水被害の状況を詳細に記録し、写真や修理見積書などの資料を準備しておくことが大切です。

保険会社との円滑なやり取りを心がけ、疑問点などがあれば、事前に保険会社に問い合わせすることをおすすめします。

自治体による補助金

大規模な浸水被害が発生した場合、国や自治体が復旧支援のための補助金を提供するときがあります。

これらの補助金の目的は、被災者の生活再建や住宅の修繕を支援することです。

例えば、秋田県の災害り災者見舞金では、家屋が半壊し床上浸水が起きている場合に、最大20万円を支援金として受け取れます。

補助金の対象や申請方法、支給額などは、自治体によって異なるため、居住地の自治体のホームページや窓口で確認しましょう。

申請には、浸水被害の状況を示す書類や見積書などが必要になる場合があります。

申請期限が設定されているケースも多いため、早めに情報収集を始め、必要な手続きを進めることが大切です。

床下浸水・床上浸水の被害を受けないための4つのポイント

浸水被害は、いざ発生すると復旧に多大な時間と労力がかかります。

しかし、日頃から適切な対策を講じておけば、被害を最小限に抑えることが可能です。

そこで、床下浸水・床上浸水の被害を受けないための4つの重要なポイントを紹介します。

• ハザードマップを確認する
• 床下換気口を塞ぐ
• 土のうや止水板を設置する
• 防水工事を実施する

上記対策は、いずれも浸水リスクを減らす上で欠かせません。

ハザードマップを確認する

浸水対策の第一歩は、自宅の浸水リスクを把握することです。

国や自治体が公開しているハザードマップを確認すると、想定される浸水の深さや範囲を確認できます。

○ハザードマップ
https://disaportal.gsi.go.jp/

ハザードマップは、過去の浸水実績や地形、河川の特性などを基に作成された地図のことです。

浸水の危険性が高い地域を色分けし、色が濃いほど危険度が高いことを示しています。

自宅の位置を確認し、浸水リスクの高さをチェックするのがおすすめです。

また、ハザードマップには、避難所や避難ルートなどの情報も記載されています。

日頃から確認しておくと、いざという時に迅速に避難できますし、引越しする際の場所探しにも役立てることが可能です。

浸水リスクを知ることは、適切な対策を講じるための第一歩と言えます。

床下換気口を塞ぐ

床下浸水を防ぐためには、床下換気口からの水の侵入を防ぐことが重要です。

床下換気口は床下に湿気がこもるのを防ぐために設置されています。床下に湿気がこもってしまうと、ひどい場合には土台の腐食やシロアリ被害を引き起こすからです。

しかし、換気口は外壁の低い位置にあることが多く、浸水しやすい場所でもあります。

換気口を塞ぐ方法には、止水板や防水シートを設置するのがおすすめです。

止水板は換気口のサイズに合わせて作成し、取り付けます。一方、防水シートは換気口を覆うように取り付けると、水の侵入を防ぐことが可能です。

ただし、換気口を塞ぐと床下の湿気がこもりやすくなるため、浸水のリスクがない時期は定期的に換気しましょう。

換気口を塞ぐことは、床下浸水対策として有効ですが、換気との両立も忘れてはいけません。

土のうや止水板を設置する

浸水の危険性が高まった際には、土のうや止水板を設置することで、水の侵入を防止できる場合があります。

土のうは、土を袋に詰めたもので、市区町村の役所から入手できる場合があります。

玄関先や車庫の入り口などに設置すれば、水の侵入を防止可能です。

また、止水板はドアや窓に取り付けることで、水の侵入を防ぐ板状の設備です。ホームセンターなどで購入できます。

それぞれ事前に設置場所を決めておけば、いざという時にスムーズに行動できます。

防水工事を実施する

根本的な浸水対策として、防水工事を検討することをおすすめします。

防水工事は建物の基礎部分や壁面などに防水材を施工し、水の侵入を防ぐ工事です。

具体的には、以下のような方法があります。

• 基礎部分の外側に防水シートを貼る
• 壁面に防水塗料を塗る
• 床下換気扇の設置や断熱材の敷設（湿気対策）

防水工事は、専門的な知識と技術が必要なため、信頼できる業者に依頼することが重要です。

工事の内容や費用については、複数の業者から見積もりを取り、よく比較検討した上で決めましょう。

防水工事にかかる費用は、戸建ての場合、規模や施工箇所によって異なりますが、一般的に2万円から50万円程度が目安です。

初期費用は高額になるケースがあるものの、長期的に見れば浸水被害を防ぐことで、修繕費用を抑えられる可能性があります。

防水工事には防水工事屋さんPROがおすすめ

物件の防水工事を検討する際は、信頼できる業者選びが重要です。

中でも、防水工事屋さんPROには、以下のようなメリットがあります。

• 見積もり、点検、相談まですべて無料で対応
• 電話やフォームから簡単に問い合わせ可能
• 日本全国の施工業者を紹介可能

防水工事は専門性の高い工事なので、経験豊富な業者に依頼することが大切です。

防水工事屋さんPROなら、防水・塗装業に必要な資格を有している業者が多く在籍しているため、安心して依頼できます。

防水工事を検討している方は、ぜひ一度防水工事屋さんPROに相談してみてはいかがでしょうか。

防水工事屋さんPROの公式サイトへ
↓↓↓

まとめ：床下浸水・床上浸水は事前対策が重要

床下浸水・床上浸水は、いざ発生すると復旧に多大な時間と労力を要する深刻な被害です。

建物の構造や浸水の深さによって、被害の状況は大きく異なります。

また、適切な対処を怠ると、カビの発生や感染症のリスク、電気系統の故障など、二次被害を引き起こす恐れがあります。

しかし、日頃から以下のような浸水対策を講じることで、被害を最小限に抑えられます。

• ハザードマップを確認する
• 床下換気口を塞ぐ
• 土のうや止水板を設置する
• 防水工事を実施する

万が一浸水被害に遭ってしまった場合は、速やかに排水、乾燥、消毒を行うことが重要です。

また、火災保険や自治体の補助金を活用することで、経済的な負担を軽減できる場合があります。

浸水被害は、事前の備えが何より大切です。本記事を参考に、自宅の浸水対策を見直し、万全の準備を整えておきましょう。